ハウスクリーニングの経験者であれば、「独立して、個人事業主として開業したい」と考えた事がある方も多いのではないでしょうか。
実際、ハウスクリーニングで独立、開業する方は大変多く、独立開業し易い業種と言われています。

開業の方法について

今回は、独立、開業について考えている方に、その選択肢についてご紹介します。

フランチャイズに加盟する

ハウスクリーニング業界では、フランチャイズで開業するという方法を選択する方も数多くいらっしゃいます。

FCに加盟する事で、大手フランチャイザーのネームバリューと信頼を得る事ができます。
本来、独立開業となると、一からお客様の信頼を得て積み上げていく必要がありますが、そのステップを省ける事はFC加盟一番のメリットではないでしょうか。

またフランチャイズで独立する場合には、技術的なサポートや経営・集客に関するアドバイスをしてもらえる場合もあるので、ハウスクリーニングの経験や知識に不安がある場合には大きなメリットです。

個人事業主として独立する

フランチャイズには加盟せず、個人事業主として独立・開業する方法です。
個人で独立する場合、当然ながら得られた利益がそのまま自分の収入となりますので、フランチャイズよりも自由度が高くなるのがメリットです。
初期費用は道具と材料のみで良い為、フランチャイズと比べ、低コストでの開業が可能です。

ハウスクリーニングの経験が豊富にあり、経営や集客方法について、の知識があれば、個人事業主として開業する事が可能です。

ハウスクリーニングで独立開業するメリット

ハウスクリーニングは参入障壁が低く、多くの人が独立、開業をしています。それほど、ライバルが多いという事ではありますが、参入のしやすさに関しては以下の様なメリットがあります。

低コストでの開業が可能

フランチャイズではなく、個人事業主として独立開業した場合に限りますが、ハウスクリーニングは無店舗経営が可能な為、開業コストをかけずに事業をスタートする事ができます。
移動用の車輛を既に持っている場合、掃除に必要な道具と洗剤等を揃えれば、すぐにでも仕事を開始する事ができるでしょう。

メニューや作業内容の変更が少ない

ハウスクリーニングは、例えば以下の様なジャンルがあります。
お客様のご自宅へお伺いし清掃を行う、在宅クリーニング。
賃貸物件の退去時清掃を行う、空室クリーニング。
飲食店等の清掃を行う、店舗クリーニング。

どのジャンルでも基本的に清掃箇所は限られますので、一度清掃手順や技術を身に付けてしまえば、流行り廃りで内容が変わる事はありません。

必要経費が少ない

事業を行う為に必要な経費が、ハウスクリーニングの場合は比較的少ない事もメリットです。
移動用の車輛日
ガソリン代
洗剤・道具代
消耗品代

開業直後は、予約でスケジュールが埋まるまでに時間がかかる事が予想されますが、毎月かかるランニングコストが低いだけでプレッシャーは少なくなります。

年齢性別の影響を受けない

ハウスクリーニングは老若男女問わず働ける職種です。
脱サラしてハウスクリーニングで開業する事もできますし、女性でも開業が可能です。

特に、お客様のご自宅へお伺いする在宅クリーニングでは、女性施工者のニーズは高まっている傾向にありますので、強みにできる可能性もあるでしょう。

夫婦で独立開業できる

ハウスクリーニングで独立、開業する場合に一番大切な事はやはり「信頼」ではないでしょうか。
お客様からすると知らない人を家に招き入れる訳ですから、少しでも安心して頂ける要素があった方が良いでしょう。

施工者に女性を希望された場合に対応ができる事もメリットですし、電話対応等の受付業務や事務関連などを分担する事も可能です。

予約の連絡やスケジュール調整など、全て一人で行うのは難しい部分が出てくるでしょうから、ある程度事業が軌道に乗ってからはサポートしてもらえる体制を作っておくと良いでしょう。

独立・開業後の集客方法について

元々サラリーマンとしてハウスクリーニングの職についていて、お付き合いのある業者さんや、勤めていた会社から「下請け」としてお仕事を頂ける場合もあると思います。

ただし、その様な後ろ盾や付き合いがない場合には、一から集客が必要です。
独立開業後に安定して仕事を受注する為には、集客はとても大切です。

主な集客は以下の様な方法です。

法人や賃貸の大家さんに営業をかける
チラシを作成してポスティングを行う
ウェブサイトやブログを作成する
無料のマッチングサイトを利用する

まとめ

参入障壁が低く、独立開業のしやすいハウスクリーニング業界ですが、実際に集客をして受注を安定させるまでは、その他業界と変わらず大変な苦労があると思います。

ノウハウや信頼度という点でフランチャイズへ加盟される方、これまでの経験を活かし、個人事業主として独立される方、メリットデメリットはそれぞれありますので、自分の足りない部分を補う形で、検討されるのが良いのではないでしょうか。